算出方法・判定基準

1. データソース

SWTQでは、TDnetで開示された決算短信のうち、XBRL/iXBRLデータが取得できるものを対象とします。

XBRL/iXBRLとは、決算短信などの開示資料に含まれる財務数値を、機械的に読み取りやすい形式で付与したデータです。SWTQは、このXBRL/iXBRLデータから主要な業績KPIを抽出し、前年同期比などの変化を判定します。

PDF本文を画像として読み取るのではなく、原則としてXBRL/iXBRL内に含まれる数値データを使用します。

2. 対象となる開示情報

SWTQでは、原則として以下の決算短信を対象とします。

• 四半期決算短信
• 半期決算短信
• 中間決算短信
• 通期決算短信
• 本決算短信

対象は、TDnet上でXBRL/iXBRLファイルが取得できる決算短信です。

日本基準、IFRS、米国基準など、会計基準が異なる場合でも、XBRL/iXBRLから主要KPIが取得できる場合は、抽出対象となる場合があります。

ただし、会社ごとの開示形式、業種特有の科目、XBRLタグの違いにより、一部のKPIが取得できない場合があります。

3. 対象外となる開示情報

以下の開示情報は、原則としてSWTQの自動判定対象外です。

• 業績予想の修正
• 配当予想の修正
• 決算短信の訂正
• 決算短信の一部訂正
• 決算説明資料
• 補足説明資料
• 月次資料
• PR情報
• その他、決算短信そのものではない開示

SWTQは、通常の決算短信を対象に主要KPIの変化を抽出するサービスです。そのため、業績予想の修正や訂正開示などは、決算短信とは性質が異なるため、原則として除外します。

ただし、TDnet上の表題、XBRLファイルの構造、会社ごとの開示方法により、対象外の開示が混入する可能性があります。β版では、検証結果をもとに除外精度を継続的に改善します。

会社Webサイト等で別途公表される補足資料、参考開示、任意IFRS移行準備資料、説明資料上の参考値などは、正式なTDnet決算短信XBRL/iXBRLとして取得できる場合を除き、SWTQの標準判定対象には含めません。同一会社・同一期間について、正式な決算短信とは異なる会計基準や参考値が別資料として公表される場合がありますが、SWTQでは原則としてTDnet上の正式な決算短信XBRL/iXBRLを優先します。

4. 取得時間・起動時間

SWTQでは、当日にTDnetで開示された決算短信を対象に、自動取得・自動判定を行います。

現在の運用では、主に以下の時間帯で処理を実行します。

• 16時01分頃：内部処理・検証用。この時点ではβ登録者へのレポート配信は行いません。
• 20時01分頃：この処理の完了後に、β登録者へレポートを配信します。

16時01分頃の処理は、主に15時台までにTDnet上で取得可能となった決算短信を対象とした内部の確認・検証を目的とした処理であり、β登録者への配信を伴うものではありません。

β登録者向けのレポート配信は、20時01分頃の処理後に行われます。この処理では、16時以降に追加で開示された決算短信や、16時時点で取得できなかったXBRLデータも含めて確認したうえで配信します。

ただし、TDnet側の掲載タイミング、XBRLファイルの反映タイミング、通信状況、サーバー処理状況により、開示直後のデータが一時的に取得できない場合があります。

そのため、処理タイミングにより、対象件数や判定結果が変わる場合があります。

5. 抽出する主要KPI

SWTQでは、以下の4つの主要KPIを中心に抽出・表示します。

会社ごとにXBRL上の科目名が異なるため、SWTQでは複数の表記を主要KPIに対応づけて抽出します。

ただし、すべての会社固有の科目名、業種特有の科目、会計基準ごとの表記差に完全対応するものではありません。

6. 包括利益の扱い

包括利益は、SWTQの主要KPIおよびS/W/T/Q判定には使用しません。

包括利益には、為替換算調整、評価差額、その他の包括利益項目など、本業の業績変化とは異なる要因が含まれる場合があります。

そのため、包括利益が大きく増減していても、SWTQでは原則としてHIT判定やS/W/T/Q分類の対象には含めません。

7. 会社独自指標・調整後指標の扱い

決算短信では、標準的な営業利益とは別に、会社独自の「事業利益」「調整後営業利益」「コア営業利益」「EBITDA」「セグメント利益」などの指標が表示される場合があります。これらは、会社が経営管理上重視する指標として開示されているものであり、投資判断上有用であることは否定しません。

一方で、SWTQでは銘柄間の横比較の一貫性を重視しています。これらの指標は、会社ごとに算出方法や対象範囲の定義が異なる可能性があるため、SWTQの標準分類には含めません。包括利益についても同様に、SWTQの標準分類には含めません（包括利益の扱いについては「6. 包括利益の扱い」を参照してください）。

そのため、SWTQの営利欄では、JGAAPの営業利益やIFRS上の標準的なOperating Profit/Lossに相当する項目を優先して採用します。標準的な営業利益相当項目がXBRL上で確認できない場合は、事業利益などの会社独自指標・調整後指標を営利欄に代用せず、「取得不可」または対象外として扱う場合があります。

このような場合でも、決算短信本文には会社独自の指標が記載されている場合がありますので、業績の詳細を確認する際は、各社の公式開示資料もあわせてご確認ください。

8. IFRS・銀行・商社等の扱い

日本基準（JGAAP）では、一般的に売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益が表示されます。一方、IFRS適用会社では、日本基準の経常利益に相当する科目が存在しない場合があります。そのため、SWTQでは、IFRS適用会社などで経常利益が取得できない場合、税引前利益などの類似する利益項目を「経常/税前」欄に参考表示する場合があります。ただし、税引前利益は日本基準の経常利益と完全に同一ではありません。

銀行、証券、保険、商社などでも、収益構造や表示科目が一般事業会社と異なるため、Type欄や各社の公式開示資料もあわせて確認してください。

保険会社については、保有契約年換算保険料、年換算保険料、保有契約件数などの営業KPIは、契約規模を示す重要指標ですが、会計上の売上収益そのものではないため、SWTQの標準4KPIには自動採用しません。IFRS保険会社等で「保険収益」などの会計上の収益項目が明確に取得できる場合は、売上KPIとして採用します。一方、保険サービス損益などの保険事業KPIは、営業利益として自動代用せず、標準的な営業利益相当項目が明確に取得できない場合は営業利益欄を取得不可とします。

9. 会計期間変更・決算期変更の扱い

決算期変更、会計期間変更、変則決算などにより、当期と前年同期の会計期間が一致しない場合があります。

この場合でも、TDnet上にXBRL/iXBRLファイルが存在し、主要KPIが取得できる場合は、数値自体は抽出対象となる場合があります。

ただし、前年同期との会計期間が一致しない場合、通常の前年比成長率としての比較可能性は低下します。

例えば、以下のようなケースでは注意が必要です。

• 前年は12か月決算、今回は9か月決算
• 前年は3月期、今回は12月期へ変更
• 前年同期と今回の対象期間の月数が異なる
• 変則決算により比較対象期間が通常と異なる
• 前年同期の同一期間がXBRL上で取得できない

SWTQでは、原則としてXBRL上で取得できる期間情報と数値をもとに比較しますが、会計期間の変更による比較可能性までは完全に自動判定できません。

そのため、会計期間変更や決算期変更がある会社の判定結果は、参考情報としてご確認ください。

SWTQでは、XBRL上で当期と前年同期のperiod_start / period_endが取得できる場合、両期間の長さを確認する場合があります。当期と前年同期の期間長に大きな差がある場合は、通常の前年比としての比較可能性が低いため、該当KPIを取得不可または比較不能として扱い、S/W/T/Q判定に使用しない場合があります。一方、期間差が軽微な場合は、月割り・年換算による自動補正は行わず、XBRL上の実績値をそのまま比較します。また、会社が注記や本文で前年同期間比較などの参考値を記載している場合でも、XBRL上で安全に構造化データとして取得できない限り、SWTQの標準判定には自動採用しません。

10. 会計方針変更・表示方法変更・遡及修正の扱い

会計方針の変更、表示方法の変更、収益認識基準の変更、セグメント変更、遡及修正などにより、当期と前年同期の数値の比較可能性が低下する場合があります。

会社がXBRL内で比較可能な前年同期値や増減率を開示している場合、SWTQではその値を使用する場合があります。

また、XBRL上で当期値と前年同期値が取得できる場合は、システム上で再計算する場合があります。

ただし、以下の内容までは自動判定の対象外です。

• 会計方針変更の影響額
• 表示方法変更による組替内容
• 遡及修正前後の差異
• 注記上の調整内容
• 会社独自の補正計算
• 比較不能とされている理由の詳細

重要な会計方針変更、表示方法変更、遡及修正がある場合は、必ず各社の決算短信本文、注記、補足説明資料をご確認ください。

11. 前年比成長率の算出方法

SWTQでは、原則として前年同期比較を優先します。

基本的な計算式は以下の通りです。

変化率 = 今回値 ÷ 前年同期値 − 1

例えば、前年同期の営業利益が100百万円、今回の営業利益が140百万円の場合、140 ÷ 100 − 1 = +40.0% となります。

四半期決算、半期決算、通期決算では、原則として同じ決算区分の前年同期と比較します。

• 第1四半期決算 → 前年の第1四半期決算と比較
• 第2四半期決算 → 前年の第2四半期決算と比較
• 半期・中間決算 → 前年の半期・中間決算と比較
• 通期・本決算 → 前年の通期・本決算と比較

ただし、XBRLデータの構造上、前年同期値が取得できない場合があります。その場合、会社開示の増減率が取得できる場合はその値を使用し、当期値と前年同期値が取得できる場合はシステム上で再計算します。

前年同期値が取得できない場合、前年値がゼロの場合、または比較対象期間が不明確な場合は、「取得不可」または参考値として扱う場合があります。

12. 会社開示の増減率とシステム再計算値

決算短信XBRLには、会社が開示する増減率が含まれる場合があります。SWTQでは、取得可能な場合、会社開示の増減率を参考にする場合があります。

一方で、会社開示の増減率が取得できない場合や、主要KPIの金額データから確認できる場合は、当期値と前年同期値からシステム上で再計算します。

決算短信では、百万円単位などで数値が表示されることが多く、端数処理の影響により、会社が開示する増減率と、システム上の再計算値がわずかに異なる場合があります。

そのため、SWTQでは、速報性と見落とし防止を重視しつつ、必要に応じて端数処理による差異を考慮します。

また、SWTQの前年比表示は、原則として小数第1位までの切り捨て表示としています。そのため、会社開示資料上の表示値や他資料の表示値と、0.1%程度異なる場合があります。

外貨建てで業績を開示している会社では、会社開示資料上の外貨建て金額・外貨建て前年比と、SWTQがXBRL上のJPY金額から算出する前年比が異なる場合があります。SWTQでは、銘柄間の横比較の一貫性を重視し、原則としてXBRL上で取得できるJPY金額を用いて主要KPIの変化率を算出します。そのため、為替換算の影響により、会社資料上の外貨建て前年比とSWTQ表示の前年比が一致しない場合があります。詳細な業績確認を行う場合は、各社の公式開示資料をご確認ください。

13. 30%判定と30%相当判定

SWTQでは、主要KPIの前年同期比が+30.0%以上となった場合、HIT判定の対象とします。

ただし、決算短信では百万円単位で表示されることが多く、端数処理の影響により、実際には会社開示上で+30.0%となっていても、システム再計算値では29.90%台となる場合があります。

このような見落としを防ぐため、システム再計算値が29.90%以上30.00%未満の場合は、「30%相当」として抽出対象に含める場合があります。

30%相当判定は、百万円単位表示や端数処理による見落としを防ぐための補助的な判定です。

なお、HIT判定はシステム上の再計算値（小数第1位未満を含む値）を基準に行います。表示上は前述のとおり小数第1位までの切り捨てとなるため、判定に使われた値と画面上の表示値は完全には一致しません（例：再計算値29.92%は「30%相当」HITと判定され、表示は「+29.9%」となります）。

14. 黒転・赤字縮小・悪化・取得不可の判定

利益項目では、前年同期または今回が赤字の場合、単純な増減率では業績変化を適切に表現できない場合があります。そのため、SWTQでは、以下の状態バッジを表示します。

黒転の例：前年同期 −100百万円 → 今回 +20百万円。通常の変化率ではなく「黒転」と表示します。

赤字縮小の例：前年同期 −100百万円 → 今回 −30百万円。まだ赤字ですが、損失額が縮小しているため「赤字縮小」と表示します。

悪化の例：前年同期 +100百万円 → 今回 +70百万円。変化率は −30.0% となり「悪化」と表示します。また、前年同期が黒字で今回が赤字となった場合も悪化として扱います。

前年同期がゼロの場合：前年同期値が0の場合、通常の前年比率は算出できません。ただし、当期値と前年同期値の金額自体が取得できている場合は、単に取得不可とはせず、損益の状態に応じて黒転（黒字化）、赤字縮小、悪化などの状態バッジで表示する場合があります。たとえば、前年同期が0で当期がプラスの場合は黒転（黒字化）、前年同期が0で当期がマイナスの場合は悪化として扱います。同様に、前年同期が赤字で当期が0の場合は赤字縮小、前年同期がプラスで当期が0の場合は悪化として扱います。これらの状態バッジは、通常の+30%以上判定とは別の補助表示であり、S/W/T/Qのhit_countには含めません。

15. S/W/T/Q 判定基準

SWTQでは、売上高、営業利益、経常利益・税前利益、純利益の4KPIを対象に、+30%以上または30%相当となった項目数に応じて、S/W/T/Qに分類します。

Qは、主要4KPIすべてが+30%以上または30%相当となった場合のランクです。SWTQの中では最も広範囲に業績変化が確認された状態を示します。ただし、Qであっても投資判断を推奨するものではなく、必ず各社の公式開示資料をご確認ください。

経常利益・税前利益は、会社や会計基準によって意味合いが異なる場合があります。特にIFRS、銀行、証券、保険、商社などでは、日本基準の経常利益と完全に同一ではない場合があります。そのため、Type欄や各社の公式開示資料もあわせて確認してください。

16. 黒転・赤字縮小とS/W/T/Q判定の関係

黒転や赤字縮小は、投資家にとって重要な変化であるため、SWTQでは状態バッジとして表示します。

ただし、黒転や赤字縮小は、通常の「+30%以上」の成長率とは性質が異なります。

そのため、S/W/T/Qの基本分類では、原則として通常の+30%以上または30%相当の判定を中心に分類します。

黒転や赤字縮小は、S/W/T/Q分類とは別に、個別KPIの状態バッジとして表示します。

なお、サービス改善の過程で、黒転や赤字縮小を別カテゴリとして強調表示する場合があります。

17. 表示バッジ

SWTQでは、主要KPIごとに状態を分かりやすく表示するため、以下のバッジを使用します。

HIT銘柄とは、主要4KPIのうち少なくとも1項目が+30%以上または30%相当となり、S/W/T/Qのいずれかに分類された銘柄を指します。

100%+は独立したランクではなく、主要KPIの変化率が+100%以上となった場合に、表示上目立たせるための強調バッジです。

黒転、赤字縮小、100%+は、個別KPIの状態や強調表示を示すバッジであり、それ自体が独立したランクではありません。

HIT銘柄については、赤字項目が含まれる場合でも、主要4KPIをできる限り表示します。これにより、売上高、営業利益、経常利益・税前利益、純利益のどこに変化があったのかを確認しやすくします。

18. 取得不可となる主なケース

以下の場合は、KPIが「取得不可」となる場合があります。

• XBRL/iXBRLファイルが取得できない場合
• XBRL/iXBRLファイルの解析に失敗した場合
• 対象となるKPIがXBRL内で見つからない場合
• 前年同期値・当期値のいずれかの金額自体が取得できない場合
• 会計期間が通常と異なり、比較対象が不明確な場合
• 会社独自の科目構造により、主要KPIへの対応づけができない場合
• 標準的な営業利益相当項目が確認できず、事業利益・調整後営業利益などの会社独自指標・調整後指標を営利欄に代用しない場合（詳細は「7. 会社独自指標・調整後指標の扱い」を参照）
• 金額単位、符号、期間情報などの解析が不十分な場合

取得不可は、必ずしも会社の開示に問題があることを意味するものではありません。会社ごとのXBRL構造、業種特有の表示、会計基準の違い、または本サービス側の対応範囲によって発生する場合があります。

取得不可の項目があっても、他のKPIが条件を満たしている場合は、S/W/T/Qのいずれかに分類される場合があります。

なお、前年同期値・当期値の金額自体は取得できているが前年同期値が0であるために通常の変化率が算出できない場合は、取得不可ではなく、黒転・赤字縮小・悪化等の状態バッジで表示します（詳細は「14. 黒転・赤字縮小・悪化・取得不可の判定」を参照）。

19. データ取得・解析上の制限

SWTQは、TDnet上に掲載されたXBRL/iXBRLデータをもとに自動処理を行います。そのため、以下のような制限があります。

• TDnet側でXBRLファイルが取得できない場合、解析できません
• XBRLファイルの構造が特殊な場合、主要KPIを取得できない場合があります
• 会社ごとの科目名の違いにより、意図したKPIに対応づけできない場合があります
• IFRS、金融業、商社などでは、一般事業会社とKPIの意味合いが異なる場合があります
• 会計期間変更、会計方針変更、遡及修正の影響を完全に自動判定するものではありません
• 開示直後は、TDnet側の反映状況により一時的に取得できない場合があります
• 通信状況、サーバー負荷、外部サイトの仕様変更により、取得漏れが発生する場合があります

SWTQでは、データ品質の確認と改善を継続的に行いますが、すべての開示情報を完全に取得・判定することを保証するものではありません。

20. β版における注意事項

β版では、判定ロジック、KPI対応表、対象開示の抽出条件、表示方法を継続的に改善します。

特に、以下の項目は検証を継続します。

• XBRL取得率
• 会社名取得率
• TDnet一覧との整合性
• HTMLレポートとメール内容の一致
• 変化率の確認
• 解析失敗件数
• 誤判定件数
• IFRS、銀行、商社など特殊ケースの判定精度
• 会計期間変更、会計方針変更、遡及修正がある場合の表示方法

β版の判定結果は、速報性を重視した参考情報としてご利用ください。

21. 利用上の注意

SWTQ 決算速報フィルターは、決算短信に含まれる主要KPIの変化を素早く確認するための補助ツールです。

本サービスの表示結果は、投資助言、銘柄推奨、売買推奨を目的としたものではありません。

投資判断を行う場合は、必ず決算短信、有価証券報告書、会社説明資料、その他の公式開示情報をご自身で確認してください。

SWTQでは、可能な限り正確なデータ取得・判定を行うよう努めますが、XBRLデータの構造、TDnet側の反映状況、会社ごとの科目差、通信状況、システム処理上の理由により、誤判定、取得漏れ、表示ミスが発生する可能性があります。

判定基準、対象KPI、表示方法、取得対象、起動時間は、サービス改善のため予告なく変更する場合があります。